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    (広告CV計測漏れ解消ツール)

あらゆる広告のCAPI対応が、
タグ設置のみで完結

〜CAPI解説コラム付き〜

  • 対応媒体
  • CAPI対応方法の比較
  • 仕組み
  • 導入メリット
  • 効果測定事例
  • 導入までのステップ
  • 料金
  • CAPI解説コラム
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専門知識不要で導入できる
月額5,000円の広告効果計測「DeeCAPIタグ」

様々な広告媒体のコンバージョン計測漏れを解消します。

  • Facebook広告

    Facebook広告

  • Instagram広告

    Instagram広告

  • Yahoo広告

    Yahoo広告

  • X(旧:Twitter)広告

    X(旧:Twitter)広告

  • LINE広告

    LINE広告

  • TikTok広告

    TikTok広告

  • Pinterest広告

    Pinterest広告

コンバージョンAPI対応方法の比較

〜例:Facebook広告〜

DeeCAPIタグコンバージョンAPIゲートウェイサーバーサイドGTM
費用(月当たり)

5,000円

AWSの従量課金
※Amazon Web Service

GCP※の従量課金
※Google Cloud Platform

導入難易度
技術ハードルタグ設置のみで導入
  • AWSなどの環境が必要
  • AWSは広告主が事前に契約する必要あり
  • サーバーに関する知識が必要
  • GTMの実装障壁がやや高い
  • サーバーに関する知識が必要
  • サーバーサイドGTMの実践ができれば従来のGTM同様のタグ設定で導入可能
備考コンバージョン計測のみに特化Metaより提供されている実装方法(汎用性低い)コンバージョンAPIの実装以外でもメリットがある

DeeCAPIタグの仕組み
(データ受け渡し例)

コンバージョンAPI導入のデメリットである「エンジニアによる専門知識」が不要で、誰でも簡単にCAPI対応できます。

DeeCAPI

広告効果計測タグ「DeeCAPIタグ」の2つのメリット

コンバージョン計測に特化したDeeCAPIタグは、機能をシンプルにすることで、「月額5,000円」の低コストを実現。
さらに、「エンジニア工数不要」で導入いただけます。

  • 1
    媒体管理画面上で計測できるコンバージョン数が増加

    コンバージョン(CV)の計測漏れが減り

    媒体管理画面上で計測できる
    コンバージョン数が増加

  • 2
    CV最適化アルゴリズムの効果が向上

    「コンバージョン目的」のキャンペーンで

    CV最適化
    アルゴリズムの効果が向上

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DeeCAPIタグ

CAPI対応の
効果測定事例

グリーンの折れ線がCAPI対応タグによるCV(コンバージョン)カウント、ブルーの折れ線が従来のCVタグによるCVカウントです。
DeeCAPIタグを利用することにより、従来タグで3,029件のCVが3,660件(+20.8%)まで増えていることが分かります。

FacebookコンバージョンAPI(CAPI)

CAPI対応までの簡単3ステップ

プログラミング知識がなくても簡単3ステップで導入可能。
ディーテラー社が導入サポートも行います。

  • STEP01

    お申し込み

    当サイトで申し込みください。

  • STEP02

    トークンを発行して弊社にタグを送付

    申し込み後に共有するマニュアルに基づきトークンを発行し、弊社に発行したトークンを送付してください。

  • STEP03

    タグの差し替え

    弊社からカスタムしたタグを送付しますので、そのタグをマニュアルに従って差し替えてください。

DeeCAPIタグの料金

  • 初期費用
    20,000円
  • 利用料
    5,000円/月(APIコール数 100万/月まで)
DeeCAPIタグは株式会社グラフトンノートが開発し、ディーテラー株式会社が提供するサービスです。
Graphtone Note
DeeCAPIタグを開発したグラフトンノート社

アドテクに精通し、運用型広告に関わる一連の業務を一気通貫で請け負う。また、広告配信のみでなく、デジタル広告の周辺領域での業務も対応。アドテクのテクニカル領域が得意なため、ディーテラー社とは、開発・ツール設定業務などで連携している。

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【コラム】Facebook広告コンバージョンAPI(CAPI)とは?

2022年4月に施工された改正個人情報保護法の影響もあり、Cookieの利用制度が年々厳重になってきている昨今。
Facebook広告/Instagram広告に携わる人であれば、Facebook広告の「コンバージョンAPI(CAPI)」という言葉を
一度は耳にしたことがあるのではないでしょうか。

このコラムでは、Facebook広告のコンバージョンAPI(CAPI)の基礎知識を紹介します。

広瀬信輔(ひろせしんすけ)

解説者は、ディーテラー マーケティングコンサルタント  広瀬 信輔

2017年、デジタルマーケティング領域のコンサルティング及びアウトソーシングサービスを提供する、ディーテラー株式会社を創立。ビジネスメディアでのコラム執筆やイベント出演、大手企業のマーケティングを支援。また、公正取引委員会 デジタルスペシャルアドバイザーも務める。デジタル市場における競争政策の的確な運営のために活動。著書『アドテクノロジーの教科書(版元:翔泳社)』

目次

  • Facebook広告のコンバージョンAPI(CAPI)とは?
  • コンバージョンAPIは、なぜCookie制限の影響を受けないのか?
  • コンバージョンAPI導入のメリット
  • コンバージョンAPI導入のデメリットやリスク

Facebook広告のコンバージョンAPI(CAPI)とは?

広瀬信輔(ひろせしんすけ)
  • まずは、誕生の経緯です。Google社のCookie規制や、Apple社のiOSアップデートにともなうトラッキング規制など、ブラウザやデバイスレベルのCookie利用制限が広がる中、Facebookでも通常のピクセルタグでのCV(コンバージョン)※のデータ欠損が増えてきており、これを解消するために『コンバージョンAPI』が誕生しました。Facebook広告/Instagram広告において、Cookieを使わない広告計測・最適化の手段として開発されたものです。
    ※購入や申し込み、お問い合わせなど。複数の標準イベント+コンバージョンページのURLを指定するカスタムコンバージョンが用意されている。
  • Cookie制限含めて、ユーザーデータ収集についてはここ数年議論されてきましたが、2022年になって着地の方向性が見えてきたように感じます。2021年はデータ接続プロバイダーやアドテク企業などによる共通IDソリューションへの関心が高まっていました。
  • しかし、結局のところ共通IDソリューションはフィンガープリントによって個人を追跡できてしまうのではないかという懸念があり、規模的に考えても実用化は難しいでしょう。よって、このユーザーデータ収集という課題の着地は、やはりGoogleのPrivacySanbox、AppleのITPやPrivate Relayなどの巨大デジタルプラットフォーマーが作る枠組みの中で、大量のファーストパーティデータを保有する企業がルールを守りながらデータ活用していくことになるでしょう。その他のアドテク企業もCookie制限に対しては対抗ではなく、共存の道を模索しているように見えます。コンテキストターゲティングなど、ユーザーデータによるターゲティングを行わない広告がその例です。

コンバージョンAPIは、なぜCookie制限の影響を受けないの?

広瀬信輔(ひろせしんすけ)
  • コンバージョンAPIでは、これまでMeta Pixel CodeでCookieを使用して取得したデータを広告主自身のサーバーからFacebookへデータ送信することで、Cookie制限の影響を受けない仕組みになっています。
  • それにより、コンバージョンAPIで送信されたイベントとFacebook社の広告サーバーに登録されているユーザー情報(Facebook広告のクリックIDなど)をマッチングさせて、計測データが処理されます。結果、広告効果測定の精度が上がり、Cookieのみでは計測できていなかったイベントが計測できるようになります。CookieによるCV計測も引き続き行われるため、CAPIとCookie両方でCV計測がされるようになります(重複CVは除外されます)。
  • コンバージョンAPI

コンバージョンAPI導入のメリットは?

広瀬信輔(ひろせしんすけ)
  • メリットは、広告主のサーバーからの情報が直接利用されるため、計測データの精度が上がり媒体管理画面で確認できるコンバージョンが増えること。また、計測できるコンバージョンが増えることで、コンバージョン目的で配信しているキャンペーンで利用されるCV最適化アルゴリズムの効果が向上することです。

デメリットやリスクについて知りたい

広瀬信輔(ひろせしんすけ)
  • その反面、コンバージョンAPI導入の際には、エンジニアによるサポートや設計や別の広告効果測定ツールの導入などを検討する必要があります。技術的な障壁以外にも、社内の法務的調整も必要になります。自社の顧客情報をFacebook社の広告サーバーに送信するため、法務部との確認やコストを捻出する部署の承認が必要になるでしょう。

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